2020年の個人投資成績についての振り返る。昨年のものはこちら。


■2020年の評価額推移


□評価額の月別推移


2020年末の投資資産評価額を100%としてその後どのように推移したのかをグラフ化。株式投資(日本株とJ-REIT)のみの金額。

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折れ線グラフは評価額の推移。グラフの評価額は2020年末を100%として下記を百分率で表したもの。
( 当月末の評価額 - 前年12月末の評価額 - 1月から当月までの追加元本 ) ÷ 前年12月末の評価額



日経平均株価は年明け後値上がりを続け2月15日に3万円を回復。1990年8月3日以来30年6カ月ぶり。その後は、右肩下がり。新型コロナウイルス感染症の国内感染状況や、海外の感染状況により左右される上京が、続いた。9月は菅総理の自民党総裁選不出馬表明から一時急騰し3万円台を回復するも岸田新総裁決定後は下落。その後は年末まで変異株の世界での感染状況などが主因で伸び悩んだ。年末終値は28,791.71円。2020年末終値27,444.17円から1,347.54円(+4.91%)の上昇。

そんな中で、投資資金は月末の評価額でいうと1度もマイナスになることなく推移。最高は9月末の+12.30%だった。最終的には日経平均株価が+4.91%になった一方、投資資産は +11.94%と好調だった。日経平均株価より好成績だったのはJ-REITがかなりの上昇をしていたせいだろう。ただJ-REITも10月以降は下落していて補完効果はなかった。

なお、昨年から証券口座の残高だけではなく楽天銀行の預金残高も含めて投資資産としている。楽天銀行と楽天証券はマネーブリッジで連携していると、銀行口座と証券口座で自動的に資金の入出金ができる。証券口座は利息が付かないが銀行口座は普通預金が優遇金利で利息が付く。2021年中は0.10%の普通預金利率。なお2022年4月1日からは300万円超の部分は0.04%となりありがたみが薄れるが、そこまでないので今のところ関係ない。

2016年は日経平均+0.42%に対して、個人資産評価額+5.2%(勝ち)
2017年は日経平均の+9.07%に対して、個人資産評価額+12.65%(勝ち)
2018年は日経平均の-12.1%に対して、個人資産評価額-12.38%(引き分け)
2019年は日経平均の+18.19%に対して、個人資産評価額+19.84%(引き分け)
2020年は日経平均の+16.01%に対して、個人資産評価額-8.35%(負け)
2021年は日経平均の+4.91%に対して、個人資産評価額-+11.94%(勝ち)

□月ごとの評価額比較


また、評価額の変化(前月比)のみを示す図も別に作成。
※( 当月末の評価額 - 前月末の評価額 - 当月中の追加元本 ) ÷ 前月末評価額

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前月よりマイナスだったのは4月と10月・11月。特に11月は1ヶ月で4%も下落した。7月もごくわずかだが減少した。上昇率が特に高かったのは3月・9月・12月。


■長期推移


手元に記録の残っている2005年末以降の年単位の投資資産の推移もグラフ化している。

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こちらは2005年末の評価額を100として指数化。この時点で投資額(簿価)は評価額の60%程度。その後、日本株は急速に下落してくのだが、適時追加投資していき2008年には投資額に比べて保有株の評価額はマイナスに下落。その後もマイナスが続き2009年に底を打ちながらも低迷を続けた。2012年以降評価額はうなぎ登りに上昇して2017年末時点で投資額合計の2倍近くにまで成長。2018年に一時評価額は下落。2020年は追加資金の投入があり総資産自体は横ばい。2021年も大きな増減はなかった。

「資産評価額÷投資元本」の比率をグラフにして観ると、評価利益の倍率はやや回復するも、最も高かった2017年の水準までは届かなかった。

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■インカム


□配当金


配当利回り対簿価
2015年3.13%4.42%
2016年1.67%2.61%
2017年1.49%2.82%
2018年1.55%3.01%
2019年1.66%3.17%
2020年1.87%3.32%
2021年1.88%3.26%



2015年の利回りが高いのは投資信託の分配金が含まれているから。分配金は沢山貰えていたけど、評価額自体がマイナスになっていたのでばかばかしいと考え翌年以降に売却をすすめて、2016年前半に全て売却済み。なので2017年以後は日本株とJ-REITの配当金・分配金のみ。また計算方法を(年間の税引き後受取配当金合計)÷(前年末時点の評価資産)から(年間の税引き後受取配当金合計)÷(当年末時点の評価資産)に変更したので以前の数値も改訂。

2020年中の配当利回りは 1.88% と前年よりわずかに上昇。対投資元本では3.26%。一部無配あるいは減配になる銘柄もあったが、J-REITでは分配金を減らす銘柄はほとんどなく、投資銘柄を選択する基準でも配当利回りを重視し受取配当金合計は前年より増加した。

2021年11月時点での東証一部上場企業の単純平均配当利回りは1.69%、加重平均利回りは1.87%。この平均値は税引き前のはずなので、税引き後にするとそれぞれ1.35%、1.50%。東証一部上場企業の加重平均利回をはじめて上回った。株主還元策を重視する企業を中心に投資しているので短期の利益減少でも減配する企業が少なかったのではないと思う。無配になったのは外食など極端に業績悪化したごく一部の企業に留まっていたように思う。銘柄選択方針を検討し直して、この数字を2.5%以上にはしたい。


□優待


2020年中に権利取得した株主優待銘柄数は239銘柄

権利月2018年2019年2020年2021年2021年-2020年
1月4686-2
2月262526293
3月35355653-3
4月58682
5月691510-5
6月15182116-5
7月478102
8月201927281
9月182935350
10月4989 81 0
11月810128-4
12月262825272
合計171203247239-8 -9


前年より8減で、計画していたほどは減らなかった。2022年は200〜220銘柄位には減らしたい。


■考察


日経平均が5%弱の上昇、投資資産は11%程度の上昇。この差は当初下落していた外食を中心としていた小売業が感染者数の減少を受け、株価の回復傾向があったこと。年初以来J-REITの投資口価格の上昇が株式相場に比べてよかったことが上げられると思う。ちゃんと検証したほうがいいのだろうが、そこまで調べる余裕は未だない。

ただ、外食銘柄などは未だコロナ前の水準に戻っていない。今後GOTOイート、GOTOトラベルなどが再開されることで本格的にアフターコロナ相場が始まって株価回復してほしいものだ。

■資産配分


J-REITが18%、日本株が82%。投資資産のみの比率のみを出して預貯金は除いた。

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投資資金の他に、生活防衛資金としておよそ半年くらいの預貯金がある。また、民間生命保険会社で年金保険があり、これも任意のタイミングで現金化可能なので本当に何か必要となった場合の備えにもなる。