数年前から株主優待としてプレミアム優待倶楽部を採用する企業が増えている。一方、せっかく導入したのに1〜2年で廃止するところもありなかなか安定しない。魅力的な自社商品・サービスがあり、一般消費者に提供可能であれば優待品を実売価格よりも安価に調達できて株主の満足度も高く、自社のファンにもなってもらえるのだが、B2B企業や手頃な価格帯での商品・サービスを提供出来ない場合、ある程度優待品にもコストがかかってしまう。株主数が増加すると優待コストが増し維持できなくなってしまい廃止や改悪へと向かってしまう。
プレミアム優待倶楽部は専門企業が経験に基づき設計することが可能なのでこのような改廃もサービスが枯れてくればなくなっていくだろう。その一方、長期保有優遇やポイントの繰り越し、株数増に応じてきめ細かく贈呈ポイントを変更するなどの手間を丸投げできる。商品の品揃えも株主の要望に応じて幅広くできるので株主の満足度も高まるだろう。
さて株数に応じて贈呈ポイントを変更する自由度が高いので、企業側がどの当たりの株主に手厚く還元するか決められるので、闇雲に株主数を増やすだけでは無く、ある程度の株数を保有してもらいやすくもできる。一般的な株主優待は優待に必要な最低株数の時の優待利回りが最も高くなるのだが、プレミアム優待倶楽部の場合にはそうではない。そこで各銘柄ごとの優待利回りを所有株数ごとに計算して比較するのがこの記事の目的。
1月分は20日権利のタカショー1銘柄なので、ついでに2月権利の3銘柄も掲示した。2020/12/25終値で計算。昨年から銘柄数は1減。[9264]ポエックが優待制度の休止を発表した(PDF)。
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