株主優待侍 : 2020年の投資成績（マイナス8.35%）

2020年の個人投資成績についての振り返る。昨年のものはこちら。

株主優待侍「2019年の資産評価推移」

■2020年の評価額推移

□評価額の月別推移

2019年末の投資資産評価額を100%としてその後どのように推移したのかをグラフ化。株式投資（日本株とJ-REIT）のみの金額。

折れ線グラフは評価額の推移。グラフの評価額は2019年末を100%として下記を百分率で表したもの。

( 当月末の評価額 - 前年12月末の評価額 - 1月から当月までの追加元本 ) ÷ 前年12月末の評価額

年明け後、日経平均株価は上下しながら2020年1月20日に最高値をつけた後、月末に下落。その後コロナショックで株価は大乱調となった。そして11月以降急騰し年末ギリギリの12月29日に最高値27,602.52円をつけた。

それに合わせて、投資資金は月末の評価額でいうと1度もプラスになることなく推移。2月末に84.90%まで急落。3月は末日時点での最低水準である77.28%まで下落した。月末以外では3/16の△29.22%（昨年末比70.78%）が最低。その後、5月に88%台まで回復したが、7月に再度79.90%まで下落した。3月急落までは日経平均株価と同じような動きであったが、その後の日経平均の回復の動きとは連動せず。最終的には日経平均株価が116%になったのに、91.65%と大幅に劣後した。

株主優待侍「コロナショックに困惑し、これからどうすべきか悩む。」

2月始めに最初の株価下落があったときに、生活防衛資金や支払い予定のある待機資金としていた定期預金などを投入。これまでは投資資金を証券口座内の残高としていた。とは言え、ほぼその全額を株式ポジションとしていたので、証券口座残高＝日本株投資額であった。今年は資金の出入りが多かったのと、その後投資資金ではない現金預金を楽天銀行内にある預金も含めて投資資金にしている。

楽天銀行と楽天証券はマネーブリッジで連携していると、銀行口座と証券口座で自動的に資金の入出金ができる。証券口座はMRFが廃止後は利息が付かないが銀行口座は普通預金が優遇金利で利息が付く。2020年中は0.10%の普通預金利率。メガバンクの定期預金利率0.002%なのでなんと50倍。これまでメインバンクとして利用していたメガバンクに定期預金として預けて自動貸し越し契約をしていたが、定期預金より楽天銀行の普通預金のほうが利率が高いので、一時的に株式投資に回していた分を預金に戻したときに楽天銀行口座内に滞留させることにした。

なので、投資資金としているのは昨年まではほぼ100%日本株になっていたが、今年は定期預金にしていた分が、楽天銀行の普通預金口座に移動したことになります。なので今年は投資資金のうち数%は普通預金になっている。

2016年は日経平均+0.42%に対して、個人資産評価額+5.2%（勝ち）

2017年は日経平均の+9.07%に対して、個人資産評価額+12.65%（勝ち）

2018年は日経平均の-12.1%に対して、個人資産評価額-12.38%（引き分け）

2019年は日経平均の+18.19%に対して、個人資産評価額+19.84%（引き分け）

2020年は日経平均の+16.01%に対して、個人資産評価額-8.35%（負け）

□月ごとの評価額比較

また、評価額の変化（前月比）のみを示す図も別に作成。

※( 当月末の評価額 - 前月末の評価額 - 当月中の追加元本 ) ÷ 前月末評価額

2月、7月、10月に大きく下落。5月、8月は大きなプラスだったが。他は動きは小さかった。

■長期推移

手元に記録の残っている2005年末以降の年単位の投資資産の推移もグラフ化している。

こちらは2005年末の評価額を100として指数化。この時点で投資額（簿価）は評価額の60%程度。その後、日本株は急速に下落してくのだが、適時追加投資していき2008年には投資額に比べて保有株の評価額はマイナスに下落。その後もマイナスが続き2009年に底を打ちながらも低迷を続けた。2012年以降評価額はうなぎ登りに上昇して2017年末時点で投資額合計の2倍近くにまで成長。2020年は評価額はかろうじて前年度末比でプラスになっているが、これは追加資金の投入があったため。

「資産評価額÷投資元本」の比率をグラフにして観ると、評価利益の倍率は下がっていて、一時的に下落した2018年よりもさらに下回っていることがわかる。

■インカム

□配当金

年	配当利回り	対簿価
2015年	3.13%	4.42%
2016年	1.75%	2.74%
2017年	1.66%	2.61%
2018年	1.46%	2.83%
2019年	1.87%	3.17%
2020年	1.89%	3.66%

2015年の利回りが高いのは投資信託の分配金が含まれているから。分配金は沢山貰えていたけど、評価額自体がマイナスになっていたのでばかばかしいと考え翌年以降に売却をすすめて、2016年前半に全て売却済み。なので2017年以後は日本株とJ-REITの配当金・分配金のみ。

2020年中に受け取った株式等からの税引き後配当金を2020年末の資産評価額で割ると1.89%だった。対投資元本では3.66%。コロナ禍で業績に影響が出る前の期の配当金が含まれているので落ち込んでいないが、2021年に受け取る配当金は業績悪化で減配・無配転落した銘柄も多くなるので、もしかしたら配当利回りは下がってしまうかもしれない。

2020年11月時点での東証一部上場企業の単純平均配当利回りは1.89%、加重平均利回りは2.23%。この平均値は税引き前のはずなので、税引き後にするとそれぞれ1.51%、1.78%。東証一部上場企業の加重平均利回り並の水準。ただし、株主優待権利取りのために同一資金を回転売買している分があるので、もう少し高めに出て欲しいところではある。

□優待

2020年中に権利取得した株主優待銘柄数は247銘柄。恐らく過去最多。

権利月	2018年	2019年	2020年	2020年-2019年
1月	4	6	8	2
2月	26	25	26	1
3月	35	35	56	21
4月	5	8	6	-2
5月	6	9	15	6
6月	15	18	21	3
7月	4	7	8	1
8月	20	19	27	8
9月	18	29	35	6
10月	4	9	8	-1
11月	8	10	12	2
12月	26	28	25	-3
合計	171	203	247	44

昨年よりさらに44銘柄も増加してしまった。一昨年来、取得数が多すぎて管理ができてないので取得する銘柄を厳選すると言っていたのに増えてしまった。特に3月銘柄は2月の下落局面で追加資金を投入したこともあって増加。その後は、徐々にキャッシュポジションに戻してきたが、それでもかなり増えてしまった。2021年こそ減らしていきたい。

■考察

日経平均が+16%も伸びる中で、自分の保有株は8%もマイナスでありその差は24%ポイントと非常に大きい。きちんと数値的に確認したわけではないが、原因として考えられるのは二つ。

保有株が優待株に偏っている。小売り業とくに外食産業は今回のコロナ禍で業績に大きなマイナス影響があり、他社に比べて急落後の回復幅が小さい。保有株の中でのこれらの銘柄の割合はかなり高い。急落時に損切りするか、少なくとも5月の戻りの時に損切りして資金をシフトしていれば、日経平均の上昇の波に乗れたかもしれないが、ここではほとんど動かなかったことが投資成績に悪影響を与えた要因だろう。

もう一つ、高配当銘柄への投資も増やしていた。J-REIT、金融サービス、総合商社。これらがかなりのマイナス。特にJ-REITは20%近い下落になっていて所有比率を高めていただけに大きな痛手だった。

コロナ禍で悪影響を受けた、旅行関連株ではJAL, ANAなどの航空運輸企業の株を保有していたが、割合は小さい。

一方上昇しているのは、DX関連ということだと思うのだが、ECに強いIT株を一部保有していたが、それほど大きな割合ではなかったため影響は小さい。

結果として、個別株ではなく市場平均を対象とするETFなどに投資していたほうが利益が大きかったという結果になった。