2022年の個人投資成績についての振り返る。昨年のものはこちら。

■2022年の評価額推移


□評価額の月別推移


2021年末の投資資産評価額を100%としてその後どのように推移したのかをグラフ化。投資資産(日本株とJ-REIT、証券口座内の現金)のみの金額。

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折れ線グラフは評価額の推移。グラフの評価額は2020年末を100%として下記を百分率で表したもの。
( 当月末の評価額 - 前年12月末の評価額 - 1月から当月までの追加元本 ) ÷ 前年12月末の評価額



日経平均株価は2021年末終値28,791.71円から始まり年初2022/1/7に最高値29,388.16円を付けた後下落。米国利上げ問題やウクライナ情勢の影響を受け2022/3/9に最安値24,681.74円を付ける。その後は徐々に上昇するも何度か節目の2万8千円超えをするものの、結局超えきれずに26,094.50円で終わる。2021年末終値から2,697.21円(△9.37%)の下落。年間の値幅は4,706.42円だった。

そんな中で、投資資金は月末の評価額では1月末が最安値で、そこからは徐々に回復して最高は11月末の+4.97%だったが、12月に下落して最終的には投資資産は+2.23%だった。ウクライナ情勢での株価下落になぜか巻き込まれることなかったが、その後の値動きはほぼ日経平均株価通りだったように思う。結果として日経平均株価より好成績で終われた。

なお、現時点でSBI証券と楽天証券を投資に使っているが評価額としては楽天銀行の預金残高も含めている。楽天銀行と楽天証券はマネーブリッジで連携していると、銀行口座と証券口座で自動的に資金の入出金ができる。証券口座は利息が付かないが銀行口座は普通預金が優遇金利で利息が付く。マネーブリッジ連携している場合の普通預金金利は0.10%、ただし300万円超の部分は0.04%となる(2022/12の場合)。

2016年は日経平均+0.42%に対して、個人資産評価額+5.2%(勝ち)
2017年は日経平均の+9.07%に対して、個人資産評価額+12.65%(勝ち)
2018年は日経平均の-12.1%に対して、個人資産評価額-12.38%(引き分け)
2019年は日経平均の+18.19%に対して、個人資産評価額+19.84%(引き分け)
2020年は日経平均の+16.01%に対して、個人資産評価額-8.35%(負け)
2021年は日経平均の+4.91%に対して、個人資産評価額+11.94%(勝ち)
2022年は日経平均の-9.37%に対して、個人資産評価額+2.23%(勝ち)

□月ごとの評価額比較


また、評価額の変化(前月比)のみを示す図も別に作成。
※( 当月末の評価額 - 前月末の評価額 - 当月中の追加元本 ) ÷ 前月末評価額

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前月よりマイナスだったのは1月と6月・9月・12月。特に1月は1ヶ月で5.63%も下落した。上昇率が特に高かったのは3月・7月・11月。


■長期推移


手元に記録の残っている2005年末以降の年単位の投資資産の推移もグラフ化している。

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こちらは2005年末の評価額を100として指数化。この時点で投資元本(簿価)は評価額の60%程度。その後、日本株は急速に下落してくのだが、適時追加投資していき2008年には投資額に比べて保有株の評価額はマイナスに下落。その後もマイナスが続き2009年に底を打ちながらも低迷を続けた。2012年以降評価額はうなぎ登りに上昇して2017年末時点で投資額合計の2倍近くにまで成長。2018年に一時評価額は下落。2020年は追加資金の投入があり総資産自体は横ばい。2021年・2022年は増加した。

「資産評価額÷投資元本」の比率をグラフにして観ると、評価利益の倍率はやや回復するも、最も高かった2017年の水準までは届かなかった。

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■インカム


□配当金


配当利回り対簿価
2015年3.13%4.42%
2016年1.67%2.61%
2017年1.49%2.82%
2018年1.55%3.01%
2019年1.66%3.17%
2020年1.87%3.32%
2021年1.88%3.26%
2022年1.96%3.58%



2015年の利回りが高いのは投資信託の分配金が含まれているから。分配金は沢山貰えていたけど、評価額自体がマイナスになっていたのでばかばかしいと考え翌年以降に売却をすすめて、2016年前半に全て売却済み。なので2017年以後は日本株とJ-REITの配当金・分配金のみ。また計算方法を(年間の税引き後受取配当金合計)÷(前年末時点の評価資産)から(年間の税引き後受取配当金合計)÷(当年末時点の評価資産)に変更したので以前の数値も改訂。

2020年中の配当利回りは 1.96% と前年よりわずかに上昇。対投資元本では3.58%。投資銘柄を選択するときに配当利回りを重視し地方銀行株やJ-REITを増やした。また月ごとに株主優待を受け取れるということに拘らず、リターンの低い銘柄は選ばないようにした。コロナ後で復配・増配する銘柄もあったため、受取配当金合計は前年より増加。

2021年11月時点での東証プライム上場企業の単純平均配当利回りは2.18%、加重平均利回りは2.33%。この平均値は税引き前のはずなので、税引き後にするとそれぞれ1.74%、1.86%。昨年は東証一部上場企業と比較、今年はプライム市場との比較なので少し違うが、なんとか加重平均利回を上回っることができた。この数字を2.5%以上にはしたいというのが現時点での目標。


□優待


2020年中に権利取得した株主優待銘柄数は223銘柄

権利月2018年2019年2020年2021年2022年2022年Δ
1月468660
2月26252629301
3月3535565352-1
4月58686-2
5月691510133
6月1518211614-2
7月478106-4
8月2019272821-7
9月1829353532-3
10月49885-3
11月810128102
12月26282527281
合計171203247238223-15


前年より15減。思ったより減らなかったが、頑張った方だと思う。2023年は210銘柄以下には減らしたい。保有している優待株の管理が十分にできていないと感じている。200位まで下げる必要があると思っているが、資金に余裕ができるとついつい買ってしまう。年末ではふたつの証券会社で100万円程度づつの買い付け余力があるので、なるべくその水準を維持し続けたいと思う。


■考察


日経平均が9.37%の下落、TOPIXも5.05%の下落。そのなかで投資資産は2.23%の上昇となりかなりの好成績。自分の投資成績は銘柄が分散しているので日経平均よりTOPIXに連動しやすいが、それでも下落がかなり少なかった。

ただ、外食銘柄などは未だコロナ前の水準に戻っていない。今後GOTOイート、GOTOトラベルなどが再開されることで本格的にアフターコロナ相場が始まって株価回復してほしいものだ。

■資産配分


J-REITが16%、日本株が84%。投資口座内の資産のみの比率。J-REITは総じて下落したため、昨年より比率が下がった。

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投資資金の他に、生活防衛資金としておよそ半年くらいの預貯金がある。また、民間生命保険会社で年金保険があり、これも任意のタイミングで現金化可能なので本当に何か必要となった場合の備えにもなる。