読売新聞社は2025年3月24日から「読売３３３」の公表を開始した。
日本の株価指数は日本経済深部社が銘柄選定し算出する日経平均株価（日経225）や東証株価指数（TOPIX）が有名で、他にも株価指数が存在するが、業種や種別など特定少数に限定されたもので日本の市場全体を代表する指数としては、その二つ以外にはMSCI JapanやFTSE日本指数など海外の組織が発表するものがあるが、日本国内ではほとんど参照されていない。その中で日経平均やTOPIXについては様々な歪みが語られている。日経平均株価はファーストリテイリングやソフトバンクグループ、アドバンテストなど一部の銘柄の比重が高く上位10銘柄で40%超を占める。一方TOPIXは日経平均株価より偏りが少ないが、それでもトヨタ自動車など上位50銘柄で過半数を占めるなど大型株に偏っている。これらの偏りがあると、一部銘柄の値動きに指数が影響され、その他の銘柄の動きの値動きをほとんど反映せず市場全体を代表しているとは言えないのではないか。と批判されている。
読売３３３はそれらの欠点を解消するため考えられた指数で、日本国内の取引所に上場する全企業のうち333社で構成し、各銘柄を等しいウエイトで組み入れて算出しているという。333銘柄あるので1銘柄あたり約0.3%。1985年11月29日を基準の10,000円として、公表初日の2025年3月24日は35,507.74円。銘柄入れ替えは年1回。ウエイトの調整は年4回行われ、一部の銘柄の値上がりが累積して寄与度が高くなりすぎないように調整するらしい。333銘柄の選択基準は市場での取引高によるとしていて、実際に使うのは浮動株調整時価総額というもので親会社保有株など市場で取引されない株は除かれているみたい。
大変意欲的な試みで、普段日経平均マイナスになっても値上がり銘柄数が1,000超えしてたなど本当に市場の動きを代表しているのかいと感じることが多い中、こういうのは歓迎したい。
とは言え、発表されるのは1日に1回だし、主要な株価表示サイトでは参照できないので参照しづらい。後、こういう指数は過去からの一貫性が大事なので、あと数年は経たないと有用なものにはならないかもしれない。
以前、自分の保有銘柄がどのくらい指数と連動しているかを判断するためにTOPIXの業種別インデックス構成銘柄とどの程度一致しているかを調べたことがあるので、読売３３３ではどうかを調べてみた。
| 業種 | 組入銘柄数 | 保有 | 保有率 |
|---|---|---|---|
| 食品 | 15 | 3 | 20.0% |
| エネルギー資源 | 4 | 0 | 0.0% |
| 建設・資材 | 21 | 0 | 0.0% |
| 素材・化学 | 30 | 2 | 6.7% |
| 医薬品 | 12 | 0 | 0.0% |
| 自動車・輸送機 | 15 | 1 | 6.7% |
| 鉄鋼・非鉄 | 9 | 0 | 0.0% |
| 機械 | 22 | 0 | 0.0% |
| 電機・精密 | 49 | 0 | 0.0% |
| 情報通信・サービスその他 | 48 | 7 | 14.6% |
| 電力・ガス | 10 | 0 | 0.0% |
| 運輸・物流 | 22 | 0 | 0.0% |
| 商社・卸売 | 15 | 6 | 40.0% |
| 小売 | 22 | 5 | 22.7% |
| 銀行 | 15 | 5 | 33.3% |
| 金融（除く銀行） | 13 | 5 | 38.5% |
| 不動産 | 11 | 1 | 9.1% |
※上記で保有とは長期保有を目的に現在1単元以上を保有している銘柄。
ということで、この指数でもやっぱり自分の保有銘柄は指数とは連動しそうにない。しかも保有銘柄数0の業種が17業種中8もあり、10%以下の業種も3と業種的な偏りもありまくり。逆に多いのは「銀行」「金融（除く銀行）」「小売」「商社・卸売」「食品」。
