2024年は絶好調だった証券市場だったが、今年に入ってからは市場は乱高下で平均株価もかなりの右肩下がりで2年分くらいの上げを帳消しにしている。株価右肩上がりで自分の投資資産評価額もかなり増加しており浮かれていたが、よく考えると自分にとって資産評価額の増加は二次的なもので本来の目的はインカム。年間を通じて株主優待を受け取り、さらに毎年配当金を確実に受け取ることができ、可能ならば受け取り配当金が徐々に増えて欲しいもの。だから、株価の乱高下に一喜一憂する必要はないのだと。
もちろんトランプ関税の影響で企業業績が悪化して、その結果配当金が減ってしまうこともあるので長期的な影響は懸念すべきなんだけど今日日経平均株価が2千円減るかどうかは直接関係がない。ということで、業種別に受け取っている配当金の計算をしたが、配当利回りはどうなっているのかは調べなかった。そこで業種別の配当利回りを計算してみた。
前回受取配当金を調べた時に一緒に調べて記事にすればいいのではという考えもあるかもしれないが、前回はそこまで思いつかなかったのだから仕方ない。
株主優待侍「保有銘柄の業種別割合を調べた」
株主優待侍「受取配当金の業種別割合を調べた」
今回は、各業種別の保有銘柄からの受取配当金を各業種別の保有銘柄の資産評価額合計で割って求めたものを業種別配当利回りとした。なので株価は更新していない。もしかしたら再調査したら評価額が下がっているかもしれないし、その結果配当利回りも上昇しているかもしれない。が、株価下落前の情報であることを再度お知らせしておく。また、リストアップした銘柄は全て長期間継続保有の意思を持って調査時点で保有していた銘柄であり、優待権利後に売却している銘柄は含まれいてない。ただし調査時点はその意思があったがTOBなどの理由ですでに売却済みの銘柄も含まれていることがある。
まず優待利回りが最大なのはもちろん配当目的で持っているREITで4.75%。2位は運輸・物流の3.98%で1社だけ保有している海運業が引き上げている。3位は素材・化学の3.44%で、化学系は比較的配当利回りの高い企業が多いし化粧品もこの業種に分類されていてかなりの高利回り企業が多い。自動車・輸送機の3.37%もヤマハ発動機が高利回りな影響。その他金融は5位で3.17%と配当金目的で保有しているリース会社などが含まれている割に利回りが高くない。ざっと銘柄名を確認したが、ほとんど3%台で特別高配当銘柄も特別低い銘柄もなかった。
他に高配当のイメージある不動産(2.64%)、商社・卸売(2.63%)、銀行(2.51%)が3%未満というのは意外。銀行は調査時点ですでに日銀の利上げをかなり織り込んで株価が上昇してしまっていて利回り的には悪くなったのが要因のようだ。卸売も総合商社の株価がかなり上がっているのに加えて、医薬品商社の利回りが低いのも影響している。不動産も純粋な不動産会社ではなく不動産管理など優待企業が多いのが原因のように見える。
一方、配当利回りが最も低いのは小売(1.09%)。優待目的で保有しており、利益率が低く配当利回りも低いのは想定内。情報通信サービスその他(1.40%)が次に低いが、これは保有割合の多い映画会社の配当利回りが低いため。ただし映画招待券目的で20年以上保有しており株価は取得額の数倍になっており対簿価の配当利回りは高いので気にしていない。
TOPIX-17 | 配当利回り |
---|---|
REIT | 4.75% |
運輸・物流 | 3.98% |
素材・化学 | 3.44% |
自動車・輸送機 | 3.37% |
その他金融 | 3.17% |
電気・精密 | 3.07% |
機械 | 2.69% |
不動産 | 2.64% |
商社・卸売 | 2.63% |
銀行 | 2.51% |
食品 | 2.36% |
鉄鋼・非鉄 | 1.74% |
建設・資材 | 1.61% |
情報通信サービスその他 | 1.40% |
小売 | 1.09% |
エネルギー資源 | 0.00% |
医薬品 | 0.00% |
電力・ガス | 0.00% |
2.30% |