株主優待侍 : 2025年の投資成績（プラス24.52%）

2025年の個人投資成績についてまとめる。毎月の権利取得時にも資産推移を記述しているが、あれは月末時点ではなく権利付最終売買日時点のもの。今回かなり数字の違いが大きかったので見直したところ比率の計算式が間違っていることがわかった。なので毎月の報告とはやや違いがある。

株主優待侍「2024年の投資成績（プラス10.80%）」

■2025年の評価額推移

□評価額の月別推移

2024年末の投資資産評価額を100%としてその後どのように推移したのかをグラフ化。投資資産（日本株とJ-REIT、証券口座内の現金）のみの金額。他に生活資金の決済口座、いざという時の生活防衛資金用の銀行口座そして生命保険がある。

折れ線グラフは基準価額の推移。グラフの評価額は2024年末の基準価額を100%として百分率で表したもの。年途中での資金追加時の評価額推移をより厳密にするために、投資信託をモデルにして計算するようにした。資金を追加したときに、その時の基準価額で割って追加する口数を決める。

例えば基準価格1.2500で1,000,000口の時点では資産評価額は125万円。この時に10万円追加投資した場合には80,000口になる。よって投資口数は1,080,000口で資産評価額は135万円になる。ただし資金追加は追加した月の月初に追加したこととする。そうしないと毎日基準価格を計算できるようにしないとダメなのですごい大変になってしまう。

日経平均株価は2024年末終値39,894.54円で1月にトランプ米大統領が就任し世界経済の見通しが不透明ななか年始から軟調で始まるが、4月にトランプ相互関税発動で大幅に下落して2025/4/7終値で30,792.74円となるなど最安値を付けた、が外交交渉により相互関税の回避が発表されると米国のAI関連株・半導体関連株の上昇に引っ張られてグングン上昇を続け、参院選での与党敗北、石破総理の退陣、高市総理就任でさらに上昇。10月には史上初5万円台に載せ、2025/11/4には52,636.87の史上最高値を付けた。その後は軟調な動きもあり伸び悩んだが年末大納会の終値は50,339.48円。2024年末終値から+10,444.94円（+26.18%）ものの上昇となった。年間の値幅は21,844.13円もあった。

そんな中で、投資資金は月末の評価額では一度も昨年末の基準価格を下回ることなく、ほぼ一貫して右肩上がり。高市ラリーの時には日経平均株価が上昇する中で持ち株が停滞することもあったが、その後日経平均株価が停滞するなでも堅調に増え続け11月に最高水準となった。12月に少し減少したが最終的には+24.52%の増加だった。今年は日経平均株価にほんの少し及ばなかった。TOPIXも前年末2,784.92ポイントから3,408.97ポイントになり+22.14%。TOPIXに対しても大負けとなってしまった。東証リート指数は1,652.94ポイントから2,013.50ポイントで+21.81%と久しぶりに上昇した。

なお、現時点でSBI証券と楽天証券を投資に使っているが評価額としては楽天銀行の預金残高も含めている。楽天銀行と楽天証券はマネーブリッジで連携していると、銀行口座と証券口座で自動的に資金の入出金ができる。証券口座は利息が付かないが銀行口座は普通預金が優遇金利で利息が付く。マネーブリッジ連携している場合の普通預金金利は0.28%で昨年末の0.18%より0.1ポイントも上昇した。ただし300万円超の部分は0.22（昨年末は0.12%）となる（2025/12時点）。

2016年は日経平均+0.42%に対して、個人資産評価額+5.2%（勝ち）

2017年は日経平均の+9.07%に対して、個人資産評価額+12.65%（勝ち）

2018年は日経平均の-12.1%に対して、個人資産評価額-12.38%（引き分け）

2019年は日経平均の+18.19%に対して、個人資産評価額+19.84%（引き分け）

2020年は日経平均の+16.01%に対して、個人資産評価額-8.35%（負け）

2021年は日経平均の+4.91%に対して、個人資産評価額+11.94%（勝ち）

2022年は日経平均の-9.37%に対して、個人資産評価額+2.23%（勝ち）

2023年は日経平均の+28.24%に対して、個人資産評価額+9.85%（負け）

2024年は日経平均の+19.22%に対して、個人資産評価額+10.80%（負け）

2025年は日経平均の+26.18%に対して、個人資産評価額+24.52%（負け）

□月ごとの評価額比較

また、評価額の変化（前月比）のみを示す図も別に作成。

※( 当月末の評価額 - 前月末の評価額 - 当月中の追加元本 ) ÷ 前月末評価額

ほぼ一貫して毎月2%前後の上昇で、2月・10月は微減だがほぼ増減なしと言える。そして7月と11月は4%程度の上昇。12月に1.5%のマイナス。結果的に毎月2%プラスの24%増という結果。

今年は市場平均が怖いくらいに上昇。それにつられて保有資産も増加をし続けて、嬉しいというよりも怖いという感情のほうが大きかった。これだけ揚げ足が早いと暴落が近いのではないかという恐怖もあるが、資産がこれだけ急ピッチで増えたこともないのでそのことも怖かった。今後も今年のような資産の増えかたを期待してしまうような気持ちになってはいけない。これが普通ではないと自戒していかなければならない。

■長期推移

手元に記録の残っている2005年末以降の年単位の投資資産の推移もグラフ化している。

こちらは2005年末の評価額を100として指数化。この時点で投資元本（簿価）は評価額の60%程度。その後、日本株は急速に下落してくのだが、適時追加投資していき2008年には投資額に比べて保有株の評価額はマイナスに下落。その後もマイナスが続き2009年に底を打ちながらも低迷を続けた。2012年以降評価額はうなぎ登りに上昇して2017年末時点で投資額合計の2倍近くにまで成長。2018年に一時評価額は下落。2020年は追加資金の投入があり総資産自体は横ばい。2021年から2024年は順調増加を続けている。そしてグラフを見ても2025年の上昇幅の異常性が見て取れる。2025年はさすがに上がりすぎだと思う。

2005年末からの年平均利益率は2.95%と改善した。が、FIREに必要な投資利益率は4%とされているので、それと比べるとまだ悪い。2006年から毎年損失が続いていて、単年でプラスになるのは2011年、累積の損失を解消して評価額＞投資元本に転じるのが2013年。さらに平均増加率がプラスになるのは2017年。ちなみに基準年を2014年末に取ると年平均利益率は8.04%になる。本格的に投資開始したのは2000年頃だと思うので、そこを基準にするとさらに悪化するだろう。投資期間の取り方で投資成績はかくほど変わるのだ。

「資産評価額÷投資元本」の比率をグラフにして観ると、評価利益の倍率は回復し242.20%と最高になった。元本の2倍超にまで成長した。

対前年比の増減を示すと以下。2006年から2010年まではずっと前年末比マイナス。その後マイナスになった年は2回だけで、以後はほぼゼロの年以外は各年10%前後はプラスになり2013年・2017年・2025年の3回は20%以上のプラス。日本株への投資は買ったり負けたりだが、長期間にならせばまあまあいい感じの増加となることがわかる。2005年ごろまでの日本市場が異常だったため日本株はダメだ、投資するなら米国株や世界株にという時代は過去のものと感じる。

■インカム

□配当金

年	配当利回り	対簿価
2015年	3.13%	4.42%
2016年	1.67%	2.61%
2017年	1.49%	2.82%
2018年	1.55%	3.01%
2019年	1.66%	3.17%
2020年	1.87%	3.32%
2021年	1.88%	3.26%
2022年	1.96%	3.58%
2023年	2.00%	3.82%
2024年	2.14%	4.45%
2025年	2.07%	4.99%

2015年の利回りが高いのは投資信託の分配金が含まれているから。分配金は沢山貰えていたけど、評価額自体がマイナスになっていたのでばかばかしいと考え翌年以降に売却をすすめて、2016年前半に全て売却済み。なので2017年以後は日本株とJ-REITの配当金・分配金のみ。配当利回りの計算方法は（年間の税引き後受取配当金合計）÷｛（前年末時点の評価資産）+（当年末時点の評価資産）｝× 2に変更した。

2025年中の配当利回りは 2.07% と前年より悪化。対投資元本では4.99%なので資産評価額すなわち株価の上昇に配当金の増加が追いついていない印象だ。なお株主優待権利を取得後に売却する銘柄もかなりあるので定常的に受け取る配当金はもう少し減るので配当利回りもさらに下がるだろう。

2024年11月時点での東証プライム上場企業の単純平均配当利回りは2.26%、加重平均利回りは2.05%。いずれも昨年より微減。この平均値は税引き前のはずなので、税引き後にするとそれぞれ1.81%、1.64%。単純平均・加重平均いずれの利回をも上回ることができた。この数字を2.5%以上にすることが目標。

なお金額ベースでは順調に増加しており前年比17.14%であった。毎月分配型投資信託の影響のなくなった2017年と比較すると2.95倍になった。

□優待

2025年中に権利取得した株主優待件数は251件。

権利月	2018年	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	2025年Δ
1月	4	6	8	6	6	2	1	3	2
2月	26	25	26	29	30	25	30	30	0
3月	35	35	56	53	52	55	58	75	17
4月	5	8	6	8	6	5	7	8	1
5月	6	9	15	10	13	11	11	12	1
6月	15	18	21	16	14	15	17	18	1
7月	4	7	8	10	6	3	5	3	-2
8月	20	19	27	28	21	21	23	21	-2
9月	18	29	35	35	32	27	31	34	3
10月	4	9	8	8	5	5	3	4	1
11月	8	10	12	8	10	10	10	9	-1
12月	26	28	25	27	28	25	34	34	0
合計	171	203	247	238	223	204	230	251	21

前年より21増。200前後が理想と考えていてそこに近づいていたのに今年はまたまた増加。今年も想定外のTOBにより保有株を売却しなくてはならなくなり、しかもそれらの投資額が大きかったことから余剰資金ができて新規に購入した銘柄が多かったせいだと思う。来年いきなり50個も減らすのは無理だろうが、理想は今年増えた21個減らしたい、最低でも増加を止めないといけない。来年は配当利回り重視の考え方から、配当利回りの低い優待株を売却して配当金目的の株式などに入れ替えていきたい。

権利取得数の月別変化をグラフにする。2025年の3月権利分が取りすぎていることが一目瞭然。

■考察

上記ではいろいろ日経平均に負けた理由を書いているが、ここまで大きく差が開く理由はわからない。日経平均だけでなくTOPIXにも大負けしているのだから言い訳もできない。今年は自分の保有銘柄のセクター分布を行い不備のある面もわかったので何か対策できないか考えていきたい。

■資産配分

J-REITが12%、日本株が88%。J-REITが17%→14%→11%と比率を下げてきたがようやく増加にてんじてくれた。保有資産の大部分が優待株ということもあり株式全体の受取配当金は大きく増えないので、J-REITは自分の受取配当金額を増加させるのに必要なもの。計算するとJ-REITの分配金は年間受取配当金の21.51%になっている。J-REITだけの利回りを計算したら3.32%だった。