12/9に近鉄グループホールディングスから株主優待が届いた。普通郵便、中間報告書同封。

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100株保有で近鉄の株主優待乗車券×3枚。グループ施設割引冊子。有効期限は2026/7/末。割引冊子の方は利用予定なし。乗車券も普段の生活で使うとせいぜ五百円行くかどうか程度にしかならない。以前、大阪難波・近鉄名古屋駅間の2,860 円が最大と書いた。あれは嘘で実際には近鉄名古屋駅・京都駅間の3,130円が最大らしい。これで計算すると年2回あるので優待利回りは7.42%になる。自分で使う場合には大阪難波・近鉄名古屋だが流石に年4回も往復する用事はない。知人が出張で名古屋に行くことが年数回あるので渡せる時には無料で譲っている。その分、食事や飲み会分を奢ってもらうので、まあまあの回収率。2026年9月権利分から保有期間の制限が追加される。

区間距離(約)運賃(大人片道)備考
近鉄名古屋 ⇔ 京都200.4km3,130円近鉄最長・最高額
京都 ⇔ 賢島195.2km3,060円距離がわずかに短い
近鉄名古屋 ⇔ 吉野181.4km2,890円 
大阪難波 ⇔ 近鉄名古屋189.7km2,860円「ひのとり」などで人気の区間
大阪難波 ⇔ 賢島176.9km2,770円「しまかぜ」などで人気の区間

関係ないけど私鉄で最大運賃は三陸鉄道にあるらしい(Gemini調べ)。

順位鉄道会社路線区間運賃備考
1位三陸鉄道リアス線盛 ⇔ 久慈3,780円JR除く国内最高額
2位青い森鉄道目時 ⇔ 青森3,210円青森県の第三セクター
3位近畿日本鉄道近鉄名古屋 ⇔ 京都3,130円大手私鉄では1位


2026年3月期上半期は増収増益。路線距離で日本最大の私鉄。物流、ホテル・レジャー、小売、不動産など多角経営。



ヤフーファイナンス[9041]
株価:3,376円(2/13)
必要株数:100株
必要資金:337,600円
配当予測:60円(1.78%)
PER:13.38倍
PBR:1.14倍
権利確定月:9月末日・3月末日

9041

売上高:2026年3月期予測/1兆7,500億円(中間実績/8,563億円【前年同期比+0.3%】)
経常利益:2026年3月期予測/780億円(中間実績/398億円【前年同期比+5.1%】、経常利益率約4.6%)
総資産:中間実績/2兆5,806億円
時価総額:6,437億円


株主優待の内容

近畿日本鉄道線沿線招待乗車券
近鉄電車全線(葛城山ロープウェイを除く)に1枚1人片道通用

継続保有1年以上
100株以上 一律 4枚

株主優待乗車券
近鉄電車全線(葛城山ロープウェイを除く)に1枚1人片道通用

継続保有1年以上
1,000株以上  4枚
2,000株以上  8枚
3,000株以上 12枚
4,000株以上 16枚

株主優待乗車証
持参人は誰でも利用でき、近鉄電車全線(葛城山ロープウェイを除く)および近鉄バス全線(一部路線を除く)に通用

継続保有1年以上
5,100株以上  1枚
15,000株以上  2枚
30,000株以上  3枚
50,000株以上  4枚
10万株以上  5枚
100万株以上 10枚

株主様ご優待券
あべのハルカス展望台・生駒山上遊園地・志摩マリンレジャー・志摩スペイン村・志摩グリーンアドベンチャー・ゴルフ場・レンタカー・ロープウェイ・映画館・近鉄不動産・近鉄百貨店・レストラン・旅館・ホテルなど割引券

継続保有1年以上
100株以上 1冊
KIPSポイント(①)、グルメギフト(②)

継続保有3年以上
300株以上 ①2,000ポイント、または②2,000円相当のいずれか1つ
500株以上 ①4,000ポイント、または②4,000円相当のいずれか1つ
1,000株以上 ①10,000ポイント、または②10,000円相当のいずれか1つ

※継続保有1年以上:3月末日および9月末日の自社株主名簿に、同一の株主番号で3回以上連続して、各優待区分に該当する株式数の保有が記録されていることをいう。2026年9月末日を基準日とする株主優待制度から段階的に適用。
 *2026年9月末日:2026年3月末日および同年9月末日の自社株主名簿に、同一の株主番号で連続して、各優待区分に該当する株式数の保有が記録されている株主が対象
 *2027年3月末日以降:3月末日および9月末日の自社株主名簿に、優待基準日(3月末日または9月末日の年2回)から遡って同一の株主番号で3回以上連続して、各優待区分に該当する株式数の保有が記録されている株主が対象

※継続保有3年以上:3月末日および9月末日の自社株主名簿に、同一の株主番号で7回以上連続して、各優待区分に該当する株式数の保有が記録されていることをいう。保有期間の判定は優待基準日(3月末日)から過去に遡って行う。2026年3月末日を基準日とする株主優待制度から適用。